2018年03月31日 07:35更新

ＪＡえちご上越の雪下・雪室研究会は、雪下・雪室野菜の販売を強化しようと、これまで生産農家任せだった雪室の使い方などについてガイドラインを打ち出した。

ＪＡの直売所、旬菜交流館あるるん畑では、8年ほど前から雪下・雪室野菜のコーナーを設置し、販売を進めてきた。しかし、どの程度、雪下や雪室で貯蔵すればよいかなど明確な規定が無かった経緯があり、生産者の出荷時期にバラつきがあることが課題だった。

今回できたガイドラインでは、雪下野菜の定義は畑で12月以降、一定の冷え込みと降雪を経たものと定めている。さらに出荷時期の目安は1月から2月の間としているが、具体的には研究会が毎年の気候をみながら解禁日を示すことになる。 ＪＡえちご上越園芸畜産課の亦野潤一さんは「これまでは雪が降ってからすぐに雪下野菜として出荷することも可能と言えば可能だった。解禁日を設けることで、○月○日以降は雪下野菜として正式に出荷されたものと位置付けられ、お客様も安心して買い求めることができるようになる。」と話す。

一方、雪室野菜は雪を詰めた倉庫やコンテナなどを利用した場合、温度0度から5度、湿度90％から100％で安定的に貯蔵することが条件。あわせて研究会では、野菜の品目別に種まきの時期や栽培方法、さらに雪室での貯蔵期間の目安などについて今年６月までに示すことにしている。亦野さんによると、1ヵ月以上雪室に入れて甘みを増す品目もあれば、2週間ほどで明確に糖度が増す品目もあるため、マニュアル化することで貯蔵期間を示していくことにしている。

ＪＡえちご上越によると雪下・雪室野菜の生産農家は、過去7年間で29軒から63軒とおよそ2倍に。販売額は320万円から1,180万円と4倍近くに伸びている。亦野さんは「生産者が取り組みやすい環境整備と、努力した生産者が報われる仕組みづくりを進めて、雪下・雪室野菜を上越の一大ブランドにしたい。」と話していた。