2019年12月25日 13:42更新

上越市と農業関係者がICT技術を使って、田んぼへの給水を遠隔操作する実験を行ったところ、作業時間が従来より4割ほど減ったことがわかった。

上越市では今年度からの2か年計画で、ICT技術を活かしたスマート農業の実証実験に取り組んでいる。24日は今年度の結果報告会が開かれた。

それによると、田んぼへの給水をパソコンやスマートフォンを使って、離れたところから操作する実験では、労働時間が1ヘクタールあたり3.83時間だった。それに対して、従来どおり、人が田んぼを見回りして給水した場合は6.43時間となり、遠隔操作によって4割ほど作業時間を減らすことができた。

給水には、用水にたまったゴミを取り除く作業も含まれるが、この時間をのぞくと、遠隔操作によって7割近く時間が減ったことになる。こうしたことから来年度は、用水にゴミづまりを防ぐ網を設置して、さらに実験を進める方針。

高野生産組合の小林昌宏係長は「新しい農業感を持って取り組んだ。コンピュータ入力など、もっと習得できればさらにスマート化し作業効率が上がる」と話した。

また、プロジェクト委員会の近藤直樹委員長は「効果が確認できた。また、多くの人に見てもらう機会も設けた。新しい農機を使いたいという声も広がりつつあると実感できる1年になった」とふり返った。

スマート農業の実験については、今回の成果をまとめたパンフレットを年度内に作って、市内の農業者に配るということ。

※ご覧の記事の内容は2019年12月25日（水）JCVニュースLiNKで放送予定（TV111ch）初回18:30
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